〈本書のポイント〉

・GX（グリーントランスフォーメーション）が何かを人に説明できるようになる

・企業のGXへの取り組み方、企業がGXに取り組まなくてはならない理由がわかる

・GXのために企業が何をしなければならないか、何をする必要があるかがわかる

・第5章では企業のCO2排出量を算定するための具体的なステップを網羅した「CO2排出量算定・実践編」を収録



　東京証券取引所は2022年開示分より、プライム上場企業約1600社に対し、主要国の金融当局による作業部会「TCFD」の提言に基づく気候変動関連の開示を要請しました。

　公益財団法人財務会計基準機構内のサステナビリティ基準委員会（SSBJ）は、サステナビリティー情報開示の国際的な基準である「ISSB基準」をベースに、企業の脱炭素などサステナビリティー情報の開示基準を策定しました。

　上記のように環境への取り組みに関する情報開示要請圧力は年々強まりつつあり、さらに、温暖化ガス排出量開示の国際基準は自社（Scope 1、2）のみならず、取引先や下請け先などサプライチェーン（Scope 3）まで調査範囲を要求するため、企業の担当者にとっては頭の痛い課題となります。　

　本書は、こういった情報開示に対応する必要のある企業の総務や経営企画の担当者を主な読者として、CO２排出量の算定から脱炭素経営コンサルティング、排出量削減支援などの、具体的な取組みを行うために必要な情報やノウハウを解説するものです。