（一社）日本電設工業協会奨励賞

　電気設備の浸水・水害対策としてもっとも効果が期待できる手法は、浸水想定深さを踏まえてリスクの少ない場所に設置又は移設することである。しかし、移設には莫大なコストや時間がかかり、予算、建物の条件によって必ずしも対応が出来ないケースもある。本工法では、既存設備に対して後付けで施工を行うことができ、大規模な改修工事を必要としない。
　例えば電気室などの引込部では、壁に開口部を設けてケーブルを通線させている例が多くある。しかし従来の止水処理材では開口部の防水処理を行うことが困難だった。本工法は、複数の材料を組み合せて充填することで、開口部を閉塞し防水処理を行う方法である。（写真１）受変電施設やポンプ施設等、水害発生時等でも停止することができない重要設備等に適用することで、既存設備の耐水化を行うことが可能となる。

写真1 開口部浸水対策工法

　防水処理にあたっては、開口部に充填し閉塞する材料を適切に選定することが重要である。本工法では、充填面積の大きい開口外周へは、強固に密着、硬化する収縮の起こりにくいモルタル材料を使用する。また、漏水が発生しやすいケーブル周りへは、様々な素材への高い密着性を持つ自己膨潤型樹脂系止水材料「ストパック」を使用して防水処理を行う。この組み合わせで施工することにより、耐水圧0.5気圧（0.049MPa）、水頭で５ｍ相当の水圧まで耐えられる性能を発揮する。（写真２）（写真３）
　また本工法の特徴として、①ケーブルの増設、再通線が容易であること、②一方向からの作業で施工が完了できることの２点があげられる。①については撤去が容易な止水材料である「ストパック」をケーブル周りに使用することで、増設、再通線の際には撤去し、作業後に再度充填を行うという対応が可能である。②についてはバックアップ材等を併用することで、１方向からの材料充填が可能である。これにより、機器で片側がふさがり作業できないような場所等でも施工が可能となる。
　本工法を適用するにあたっては、施工箇所の状況をよく確認することが必要となる。開口の大きさ、ケーブルがどれだけ入っているか、どのような条件下で作業が出来るかを確認の上で、適切な材料の選定を行う。


写真2 水密性試験状況

写真3 加圧状況